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会計士の気まぐれ日記

時事問題、自己啓発、会計、経済、金融、プライベート等に関する情報を配信しています。

ベーシックインカムの是非

最近、ベーシックインカムの議論が多く取り上げられるようになってきましたね。その火蓋となったのは、今年に入ってフィンランドが、抽選で選ばれた国民2000人に毎月560ユーロ(役6万8000円)を支給するというベーシックインカムの実験に踏み切ったというニュースではないでしょうか。

テクノロジー化が進み、新たな時代の節目を迎えつつあるとも言える今、国家レベルで世界的にベーシック検討が始まっています。今日は、そんなベーシックインカムが果たして便益をもたらすのか、それとも必要悪であるのかについて考えてみたいと思います。

 

 

 

ベーシックインカムとは?

ベーシックインカムは、簡単にいうと、ほとんどすべての国民が受け取ることができる国からの補助金みたいなものです。現在は、税金や社会保障費、国民年金等として国民から流入した国のお金(歳入)は、失業者や高齢者、障害者や重病人といったお金を必要としている人に分け与えられるシステムになっています。

つまり、今の日本のシステムは、「何らかの理由でお金を必要とする人」に所得の再分配がなされています。

これが、ベーシックインカムが導入されると、「特にお金を必要としない人」にも、所得の再分配がなされることになります。

 

 

 

実は、この「所得の再分配」といった機能を重視する有識者は結構昔からいました。有名どころで言うと、ミルトン・フリードマンマーティン・ルーサー・キングであり、彼らはベーシックインカムを、「究極の社会保障」と考えていました。

それでは、なぜまた最近になってベーシックインカムが注目されだしてきたのでしょうか。

これは、AIの発展によって、人間がそもそも労働という役割を担う必要がなくなる可能性が浮上してきたからだと考えられます。

 

 

 

昨年、世界はどこを目指しているのか? - 会計士の気まぐれ日記でも書いたように、AIの発展は今の人間の生活をガラリと変えてしまうと予測されます。これまで人間がやるしかなかった仕事が、機械によって代替され、悪く言えば人間が職を失い、良く言えば仕事というしがらみから解放された自由な生活ができるようになるかもしれないのです。

でも、仮にベーシックインカムのような制度がないまま人間の職が機械に奪われてしまったら、失業者がどんどん増え、AIの開発者・管理者達はどんどん富を得るといったことになっていしまいます。このような事態に陥ってしまわないために、ベーシックインカムの導入がここ最近また検討され始めている。こう考えると、ベーシックインカムは国の成長率の向上といった面はもちろん、AIの普及度合いにも関連性があると考えていいと言えますよね。

そこで、今日はAIが普及していない時にベーシックインカムを導入した場合と、普及している時に導入した場合に2パターンに分けて考えてみたいと思います。

 

 

・AIが普及していない時にベーシックインカムを導入したら?

現在、AIが私たちの日常生活に普及しているかと言われれば、否でしょう。まだまだ私たちの仕事を機械が全て代替するのには無理があるし、機械も人間のメンテナンスなしでは機能していけないままです。では、そのような状態のときにベーシックインカムを導入すれば、どうなるでしょうか。

 

 

まず、AIの普及が少ないときにベーシックインカムを大量に(ここでは、ベーシックインカムだけで十分生活していける量と考えてください。)国民に支給するわけにはいきません。それには2つの理由があります。

 

 

①そもそも、そんな大量の金をばらまくだけの財源がない

②仮に支給し始めた場合、働き手がいなくなることが懸念される

 

 

となると、AIが普及していないなかでベーシックインカムを導入する場合、月額数万円程度の少額の支給が現実的な限界と言えます。

では、少額のベーシックインカムが支給されたとしたら、どうなるでしょうか。

 

 

例えば、日本の人口は現在約1億2000万人ですが、仮に1億人に毎月2万円を支給するとなった場合であっても、単純計算で国は年間24兆円を確保する必要があります。2014年度の日本の税収合計が約54兆円なので、年間の全ての税収の半分くらいの財源を確保しなければなりません。

この24兆円を捻出しようとすれば、基本的に「富裕層からの税率の引き上げ」および「公共投資社会保障費の削減」の2つの方法によってまかなわれることになるでしょう。しかし、残念ながら今の日本でこれを実施するのは極めて難しいと考えられます。というのも、すでに日本は富裕層に腰を抜かすような高税率をかけており、これ以上引き上げの余地はありませんし、周知のとおり日本は高齢者が圧倒的割合を占める国なので社会補償費を削減するわけにもいかないからです。仮に税率引き上げ等を実践したとしても、富裕層がどんどん国外へ逃げるし、最終手段として国債を発行することも考えられますが、すでに狂ったように国債を発行している日本がこれ以上大量に国債を発行してしまうと、ハイパーインフレとった弊害をもたらし兼ねません。

 

 

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 上記は日本の平成28年度一般会計予算です。

歳出の社会保障費が約31兆円ですね。こう見ると、なんだか年金とか国民健康保険とかの社会保障を全て取っ払う代わりに、その分をベーシックインカムに充てられて可能じゃないか?とも考えられます。

しかし冒頭で述べた通り、現在は違法に生活保護手当等を受け取っている人等を除いて、社会保障費は高齢者や一部の障害者等の「どうしても国からの補助が必要」という人に充てられています。しかし、ベーシックインカムは「必ずしも国からの補助は必要じゃない人」にも支給されるので、歳入および歳出のパイが同じままベーシックインカムを導入した場合は「どうしても国からの補助が必要」な人の受け取る金額が減少することは間違い無いでしょう。

 

 

 

となると、月2万円のベーシックインカムを導入しようと思ったら、ベーシックインカムの支給による個人消費の押し上げ効果で税収をアップさせること、つまり歳入のパイを大きくすることが現実的に残された解決策と言えます。しかし、国民が月の給料に2万円がプラスされたかと言って、急に羽振りがよくなると考えられるでしょうか?

しかも、24兆円を税収の増加により回収しようと思ったら、単純に税率で割り戻した金額、つまり24兆円の数倍の利益を企業もしくは個人が創出しなければならないわけです。そう考えるとやっぱり、月額2万円といった場合でも財源の確保が困難であることから、AIが普及し切っていない現在日本がベーシックインカムを導入する必要はないと思います。

 

 

 

 

・AIが普及しきったときにベーシックインカムを導入したら?

今度は、AIが普及し、人間の仕事の多くを機械が代替するようになったときにベーシックインカムを導入するケースを考えてみます。

この場合、先ほどのケースと違って、ベーシックインカムを導入する目的が変わってきます。つまり、国の経済を活性化させるために行うというよりも、AIの台頭によって職を失った人を救う、もしくはそもそも人間の「労働」という仕組みを抜本的に変えるために行われます。

 

 

この目的でベーシックインカムを導入するとなった場合、ベーシックインカムだけで最低限生活ができるようになるほどの支給が必要になります。地域や年齢にもよりますが、一人当たりの最低生活費が10万円としましょう。すると、国民1億人に支給することとなった場合、必要な財源は約120兆円となります。日本の年間税収の2倍を越す財源が必要になりますね。

 

 

現在の日本で120兆円の財源を創出するのはほぼ不可能ですが、AIが普及し始めるようになったらわかりません。今のビジネスが、人件費の削減や仕事スピードの上昇により大幅に効率化され、大きく利益を出すことが可能になるかもしれないからです。

つまり、人間が働かなくても会社が利益を出せるようになる。そうなると、ホテルの従業員や教師等、ロボットでは代替できない業種以外の人はそもそも仕事をする必要がなくなるわけです。

 

 

資本主義の父、カール・マルクスは、「あらゆる価値は、労働により生み出される」と説きました。しかし、AIが台頭し始めている今、もはやその常識は変わりつつあるのです。つまり、人間の労働により価値を創出する必要がなくなるということ。そうなると、人間が全うしなければならない役目は変わってきます。今までほとんどの人にとって多くのウエイトを占めてきた「労働」という時間を、「消費」や「娯楽」に変換することが可能になるのです。

 

 

 もちろん上記は、仮に月10万円のベーシックインカムを支給するための財源が確保できたことを前提とした話です。でもこれがもし実現したら、なんだか夢物語のようですよね。国民のほとんどが、大学生みたいになるのです。つまり、何をするのも個人の自由。有り余った時間を使って遊ぶもよし、学ぶもよし、働くもよし。

しかも、人間は馬鹿な生き物ではないので、仮にAIに多くの職を駆逐されたとしても、人間にしかできない新たな仕事を創出するはずです。そしたら、ベーシックインカムだけでは満足できない人がその仕事で働くようになったりする。こうなったら、仕事にしがらみを感じているほとんどの人は今より幸福になれるのではないでしょうか。

 

 

 

今日は少し長くなりましたが、まとめると以下のとおりです。

 

 

・現状は、財源がないからベーシックインカムは導入すべきでない。

・逆にAIが台頭してきて、さらにそれによって国の歳入が大幅にアップすることが見込まれる場合は、ベーシックインカムの導入は必須。

・つまり、財源が確保できるのなら、ベーシックインカムは賛成。

 

 

 

といった感じです。

この問題に関しては賛否両論あって面白く、色んな人の意見を聞いてみたいですね。みなさんはベーシックインカム についてどう思われますでしょうか?

 

 

今日も最後までお読みいただきありがとうございます。

 

 

ANAとJALの比較

まず初めに、あけましておめでとうございます。今年も宜しくお願い致します。

年末年始は、酒を飲みまくり、むしろ普段より疲労がたまったんじゃないかって感じでした。笑

それでも旧友と楽しい時間を過ごせたのはよかったし、ゆっくり読書もできたし、新年の計画も立てることができたのでまあまあ有意義に過ごせたんではないでしょうか。

 

 

 

さて、新年一発目は、日本人なら誰でも知っている、日本の航空事業を担う二つの会社、ANAJALの比較を行いたいと思います。

財務指標の相違→実際のビジネスの違いまで頑張って落とし込んで行きたいと思います。

 

 

まず、財務指標から見ていきましょう。

下記は、両社の基本的な財務指標をまとめたものです。

 

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規模的には、ANAの方がだいぶ大きいですね。ここまで差があるのは正直知りませんでした。売上高をとっても総資産をとっても、ANAの方がJALより大きいのが一目瞭然です。

しかし、それよりも驚いたのが、JALの方がANAよりも圧倒的に収益性・安全性ともにいいこと。

いくつか、上記の指標の意味を紹介します。

 

 

流動比率流動資産÷流動負債。高ければ高いほど、換金性の高い資産を多く有しているということなので、安全性が高いと見られる。

 

固定比率→固定資産÷自己資本。高ければ高いほど、自己資本に比べて減価償却や減損等の費用発生リスクを抱え込んでいることになるため、安全性は低くなると考えられる。

 

ROE当期純利益÷自己資本。近年よく重要視される指標であり、いかに自己資本から効率的に利益を創出しているかがわかる。高ければ高いほどいい。

 

PER→株価÷EPS(一株あたり利益)。このワードを知らずに株式投資をやっている人はいないはず。基本的に、一株あたり利益を正の価値として、実際の株価が今どれだけ割高なのか割安なのかを測る指標。比較指標として業界の平均PERを参考にするのが一般的。

 

 

とまあ、4つ紹介させていただきましたが、どれをとってもJALの方が優れています。ROEに至っては、ANAの2倍以上の水準です。

 

 

では、なぜ同じ航空業界に属するANAJALでここまで差が生じるのでしょうか。

JALANAより財務指標がいい点についていくつか仮説を立てた上で、それぞれ検証してみましょう。

 

 

仮説①:ANAは航空事業以外も手がけているから

ANA有価証券報告書を見ればわかるのですが、ANAは本業の航空事業以外にも、商社事業や旅行事業等も営んでいます。対して、JALは事業のほとんどが航空事業です。そのため、ANAが手がけている航空事業以外の収益性が悪いのではないか?という仮説がたちます。

そこで、ANAのセグメント情報を確認してみましょう。

 

 

上記は営業利益の数字ですが、ほとんどの稼ぎ頭は航空事業であることがわかります。

また、ANAJALそれぞれの航空事業の営業利益率は以下の通りです。

 

ANA→9.0%

JAL→15.8%

 

依然としてJALがいいことに変わりはありませんね。そのため、航空事業以外の事業が両社の業績の良否を隔てているとは言えなさそうです。

 

 

 

ANALCCを傘下に抱えているから

次に考えられる仮説は、ANAバニラ・エアやピーチといった、LCCをグループ企業として傘下に収めているからということが考えられます。

確かに、普通の航空産業とLCCは、運賃や空港駐留費といった多側面で違いがあるため、ANAの連結業績に悪影響を与えていることも考えられそうです。

 

 

しかし、ANAの連結PL上、持分法による投資利益が30億円出ていることから、少なくとも持分法適用会社であるピーチが赤字垂れ流しで足を引っ張っているということはなさそうです。

バニラ・エアは100%子会社で連結されているため、具体的に業績がどうなっているのかはわかりませんが、2015年3月期の官報公告によれば、売上高123億円、当期純損失40.46億円だとのこと。

 

 

なるほど、これか!!と思ってしまいそうですが、ANAの連結売上高は約1兆8,000億円です。バニラ・エアでいくら赤字を出しているとはいえ、これでANAの収益性が揺らいているとは到底考えられません。そのため、こちらの仮説も成り立たなそうです。

 

 

 

JALの方が就航路線の効率性がいいから

最後に仮説として挙げさせていただきたいのが、就航路線の違いです。前述の2つの仮説から、両社の違いはやはり航空事業で出ていることがわかったので、収益性の違いはやはり就航路線の違いからでているのではないかと考えました。中でも、航空事業の売上のほとんどを占める旅客事業について検証してみます。

 

航空会社は有報上、全便における座席数と旅客数から、利用率というものを計算して公表しています。

要は、どれだけ効率よくお客さんと運送できたかという指標ですね。数値が高ければ高いほどいい。そして、両社の国内線および国際線の利用率は以下の通りです。

 

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そこまで大差はないものの、JALの方が利用率が高いことがわかります。

ということは、JALの方が効率良く発着便を用意しているということです。どういうことでしょうか。

 

 

わかりやすいところでいうと、例えばANAは沖縄の那覇空港と北海道の新千歳空港を直行便で結んでいます。一方、JALは両空港の直行便はなく、一回東京を経由しないといけないことになっています。

このように東京を経由されることは、利用客にとっては少し煩わしいかもしれません。しかし、航空会社からすれば、日本のハブ空港となっている東京を経由させることで、東京から乗る利用客を追加させることができ、また、東京が目的地の利用客も追加することができます。つまり、ハブ空港を経由させることで、利用率は上がりやすくなるのです。

 

 

このように、ANAが路線拡大等により規模の拡大を図っているのに対して、JALは利用率を高めるために堅実に就航路線を選択しているため、JALの方が収益性が優れているのだと判断できます。

安全性については、JALは2010年に会社更生計画を提出した後、2012年8月に再上場しているため、単純に比較することは難しいため、上記の仮説が安全性の違いを判断する上で重要となるとは言い切れないことだけご了承いただきたいと思います。

 

 

 

ただ、面白いのは両社とも、株価の推移がものすごく似ているということ。

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似すぎじゃないですか?笑

PERを見たってJALの方が理論的に言えば割安なのは一目瞭然だし、ここまで読んできたらJALの方が高騰してそうです。配当性向も両社で大きな違いはありません。しかし、株価は財務情報だけでなく、株主優待や会社のビジネスの共感できるか等の定性的な情報によっても左右されます。

そのため、くれぐれもJALの方が収益性や安全性がいいからといって、株価が上昇するのを期待して爆買いしたりするのはやめましょう。笑

 

 

今日も最後までお読みいただきありがとうございます。

 

 

 

2016年

今日で、2016年も最後です。

2016年はラスベガスでを幕を開け、卒業旅行で香港とセブ島へ行き、約1年間まるまる監査法人で勤め、夏は沖縄旅行へ行きといった年になりました。

人生初めての一人暮らしも経験し、家事もそつなくこなせるようになりました。

まあどうでもええわって感じですよね。

 

 

 

以前もこのブログで書いたと思いますが、社会人になって一番思ったことは、「プラスアルファの努力で人と差をつけることができる」ということ。

社内で働くにせよ、起業したり独立開業したりするにせよ、他との差別化を図る必要があります。そして、その差別化に一番欠かせないのは、能力ももちろん相関はありますが、プラスアルファの努力が一番大きいのではないかと思いました。

 

 

 

例えば、普通は皆それぞれ、自分の本業を行う時間が1日の多くを占めています。しかし、この本業の時間以外の時間を使って何か別のことを学んだり、情報収集に勤しんだり、ブログ等の媒体で情報をアウトプットしたりということを行うのがとても重要だと思いました。

逆にそれが習慣つけば、案外簡単に他者との差別化を図ることができるのではないかとも感じました。

ただ、自分が2016年にそのプラスアルファの努力をしっかりできたのかというと、まだまだ素直に肯定はできません。遊ぶ時間を大事にするのはもちろん、そういう時間を自分から作りにいかないと、いつまで経っても自分はラットレースの中にいるままで終わってしまいます。自分の市場価値を高める努力の時間を、2017年はもう少し増やそうかなと思っています。

 

 

 

2017年の抱負ですが、以前のエントリーでも紹介した大前研一の自分を変える3つの方法、

 

①時間配分を変える

②住む場所を変える

③付き合う人を変える

 

 

を実践します。

①の時間配分を変えるのは上述したとおりですが、特に意識したいのが、付き合う人を変えるということ。自分が今年、刺激を受けた全く異なることをやっていることをやっている人と何人知り合えたかを考えると、ほとんどいないなと思ったのです。

なので、2017年は他業種の人とかにも積極的に知り合って、話を聞く機会を自分から創出していこうと思います。

 

 

そして、魅力的な人に会ってもらうためには、まず自分が魅力的な人間にならなくてはなりません。

「この人となら、自分の時間を割いてもいい」と思ってもらえるように。Takeだけしている関係は存続しませんしね。ちゃんとGiveもできるように。

 

 

 

 

来年もこのブログを通じて、読んでくださる方にプラスになるような情報を届けられたらなと思います。

今年、このブログを読んでくださった方々に感謝いたします。

やっぱり、見てくださる人がいると、書き手としてもモチベーションが上がるので。。笑

本当にありがとうございました。

 

 

 

2017年も、時間を作って更新していきますので、引き続きどうぞよろしくお願い申し上げます!

Happy New Year!!